Grief Care for Victims of the Noto Peninsula Earthquake in 2024
2024年能登半島地震の被災者に対する悲嘆ケア
Koji TANAKA
Faculty of Health Sciences, Institute of Medical, Pharmaceutical and Health Sciences, Kanazawa University, Kanazawa, Japan
DOI: https:// doi.org/10.24298/hedn.2026-SP08
要約
2024年1月1日に発生した能登半島地震はマグニチュード7.6であった。この地震により698名が死亡し，1,407名が負傷した。被災地が半島の僻地であったため，孤立状態が避難と復旧作業に深刻な影響を及ぼした。本報告は，能登半島地震が被災者の健康と生活に与えた影響を明らかにする大規模研究の一環として，被災者が経験した悲嘆について筆者の見解を論じるものである。被害の規模，被災者の特性，喪失体験は地震による悲嘆に影響を与えるが，住民全員が何らかの形で災害の影響を受けた。個人が悲嘆を表現し，悲嘆ケアを受けられる安全な空間を提供することが極めて重要である。
キーワード：悲嘆，災害看護，住民，メンタルヘルス
序論
2024年1月1日に発生した日本能登半島地震はマグニチュード7.6を記録し，死者698人（うち災害関連死470人），負傷者1,407人となった（内閣府，2025年）。能登半島の特徴として特筆すべきは，高齢化が著しい人口構成である。震災前の2020年時点で，65歳以上の人口が全体の約44％を占めていた。出生率の低下と高齢化が顕著なこの半島で地震が発生した事実は，住民の健康問題や地域の復興に影響を与えている（内閣府，2024年）。さらに2024年9月，仮設住宅での生活がようやく落ち着き始めた矢先，豪雨による洪水が発生し，一部地域では住民が再び避難所生活に戻らざるを得なくなった。地理的・社会的に脆弱なこの地域において，大地震と豪雨災害の両方が発生した結果，生計手段や愛する人を失った悲嘆が持続するとともに，健康問題にも深刻な影響が生じている。
自然災害は死，トラウマ，財産の破壊，地域資源の喪失を伴い，被災者の精神的・身体的健康に明らかな影響を及ぼす（Saeed and Gargano, 2022; Zareiyan et al, 2024; Hahn et al, 2022）。自然災害後，中長期的にPTSD，うつ病，アルコールや薬物の依存（物質使用障害），不眠症，自殺といった精神健康問題のリスクが高まる（Saeed and Gargano, 2022）。これらは喪失体験による長期化・複雑化した悲嘆から生じると考えられている。持続性悲嘆障害（PGD）は，喪失後少なくとも12か月間（子どもは6か月）持続する強い悲嘆を特徴とする重篤な状態である。典型的には配偶者，親，子ども，または遺族にとって身近な人物の死後に生じる（American Psychiatric Association 2022; Eisma 2023）。自然災害後の長期悲嘆障害に関するメタアナリシスでは，有病率が38.81%と報告されている（Zareiyan et al., 2024）。また，喪失を経験した家族における精神障害の有病率は，喪失を経験していない家族に比べて2倍高いことが判明している（Kristensen et al., 2009）。
したがって，金沢大学医薬保健研究域保健学系は震災直後に支援チームを設置し，急性期には避難所において静脈血栓症予防対策と心身の健康相談を実施した。その後，市保健所と連携し，仮設住宅の全世帯を訪問し，2024年8月からは仮設住宅コミュニティセンターで健康診断と健康相談を実施している。本稿では，被災者との対話を通じて得られた，彼らが地震による喪失をどう認識しているか，悲嘆ケアにおけるニーズは何か，どのようなケアが必要かという考察を述べる。本研究は，甚大な被害を受けた地域の住民に対する In-depthインタビューと観察から，震災関連の悲嘆を解明するために実施された。データは質的記述的方法（Sandelowski, 2000）を用いて分析した。本報告は能登半島地震被災者32名（男性7名，女性25名）の体験を調査する大規模研究の一部である。インタビュー実施者は保健学系の教員9名であった。本プロジェクトは金沢大学医学研究倫理審査委員会の承認を得て実施された（承認番号111199）。症例提示にあたっては，個別に同意を得るとともに，個人を特定できないよう配慮した。
個人が喪失に対処する方法
能登半島は伝統工芸と美しい景観で知られる観光地だ。生まれ育ち，地元で生計を立ててきた高齢住民が多く住んでいる。そのため，地震の被害を受けた人々は家財道具や生計手段，文化的遺産を失った深い悲嘆を経験した。多くの住民が所有物を失う中，一部は半壊した家屋での生活を続けた。ある住民は「家が立っている限り，そこに住める」と述べ，余震が続く中でも自宅に残ることを選んだ。彼女は定年まで地元の病院で働き，町民の健康を守ってきたが，より広い地域への避難や転居は選ばなかった。「以前の能登半島は二度と戻らない」「明日が平穏である保証はない」と認めつつも，同じ家で暮らし続ける決意を貫いた。医療従事者としての活動は終えたが，この地に留まる者として語られた彼女の言葉には，能登の人々が経験した甚大な喪失に対する責任感がにじんでいた。
仮設住宅の住民は，経済的困難や復興支援の不十分さといった現実的な問題から生じる慢性的な不安を訴え，「家を再建する明確な見通しが立たない限り，心の平安は得られない」と語った。小さなコミュニティであるため，多くの住民は災害で亡くなった人々の性格や生活をよく知っていた。直接的な喪失を経験していない人々でさえ，サバイバーズ・ギルト（生き残ったことへの罪責感）を抱いていると語った。仮設住宅の高齢独居者は，この災害を人生の終焉を告げる出来事と見なしていた。「災害に遭わなければ良かったが，起きたことは取り返しがつかない。残された時間は分からないが，毎日雨を避けられる環境で暮らせることには感謝している」と語る者もいた。若い住民は町の活力が失われたことを憂えつつも，復興に向けて奮闘していた。地元の高校生たちは，幼い子供や高齢者のための安全な環境づくりに熱心だった。また，阪神・淡路大震災や東日本大震災の被災地を訪れ，復興の過程を学ぶことにも関心を示していた。
精神疾患により20年以上も社会から引きこもっていた人が，震災直後に避難が遅れていた人を助けようとして負傷したことをきっかけに，孤立状態から抜け出した。彼は家族の相互支援グループで震災体験を語り，引きこもりに悩む家族介護者たちにこう伝えた。「確かなことは一つだけだ。生きていれば，いつだって可能性はある」と。引きこもりがもたらす困難は子供にも親にも計り知れないが，グループ参加者は彼の体験に静かに耳を傾けた。震災がもたらした深い悲しみと，逆境を生き抜く決意が，彼を生命の根源的な価値へと立ち返らせたのだ。
悲嘆ケアのニーズとアプローチ
災害による喪失を経験し，対処し，表現する方法が人それぞれ異なるため，悲嘆ケアのニーズを適切に把握するのは難しい。しかし，災害の影響を受けた者全員がトラウマを経験していることを踏まえると，各人が悲嘆を和らげるための自分のタイミング，空間，機会を必要としていると考えられる。したがって，社会全体が被災者のトラウマ体験に対してより深い共感を示すことが重要である。安全な空間という概念がメンタルヘルスケアの基本であるように，悲嘆を抱える個人が緊張を和らげられる安心できる環境を提供することは，被災者への共感と理解を育む上で不可欠である。
金沢大学保健学系は，毎月第4土曜日に同じ場所で被災者向けの健康診断と健康相談を継続している。この継続性によって築かれた信頼が，関係者の継続的な参加とトラウマの持続的な表現を支えている。同じ家族の間でも，悲嘆の受け止め方や処理の仕方は異なり，時に最も身近な人とも悲しみを分かち合うことが難しい場合がある。悲しみを表現する場がない，あるいは悲しみが長引くことで，日々苦しんでいる人は多いだろう。被災地において中長期的に安全な空間を確保しつつ，悲嘆を認識する感性を持ち続け，被災者との対話を継続し，悲しみの処理を支援することが重要であると考える。
データの入手可能性
プライバシーや倫理上の制約により，データは公開されていない。
利益相反
著者は利益相反がないことを宣言する。
執筆過程におけるAIおよびAI支援技術の宣言
著者はDeepLを用いて原稿を日本語から英語へ翻訳した。最終稿は著者が徹底的に検討し承認した。
倫理審査
本研究は金沢大学医学研究倫理審査委員会の承認を得て実施された（承認番号111199）。
患者同意
症例提示に関しては，個別の同意を取得し，個人を特定できないよう配慮した。
References
American Psychiatric Association. (2022). Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, Fifth Edition, Text Revision (DSM-5-TR), 838–880. Washington, DC: American Psychiatric Association. https://doi.org/10.1176/appi.books.
9780890425787
Cabinet Office. (2024). Characteristics of the Disaster in the 2024 Noto Peninsula Earthquake, https://www.bousai.go.jp/jishin/noto/taisaku_wg_02/pdf/siryo2.pdf, Accessed on 15 January 2026.
Cabinet Office. (2025). Regarding the Damage Situation Caused by the 2024 Noto Peninsula Earthquake, https://www.bousai.go.jp/updates/r60101notojishin/r60101notojishin/index.html, Accessed on 15 January 2026.
Eisma, M. C. (2023). Prolonged grief disorder in ICD-11 and DSM-5-TR: Challenges and controversies. Australian & New Zealand Journal of Psychiatry, 57(7), https://doi.org/10.1177/00048674231154206
Hahn, M. B., Wyck, R. V., Lessard, L., & Fried, R. (2022). Compounding Effects of Social Vulnerability and Recurring Natural Disasters on Mental and Physical Health. Disaster Medicine and Public Health Preparedness, 16(3), 1013–1021. doi: 10.1017/dmp.2020.476
Kristensen, P., Weisaeth, L., & Heir, T. (2009). Psychiatric disorders among disaster bereaved: An interview study of individuals directly or not directly exposed to the 2004 tsunami. Depression and Anxiety, 26(12), 1127–1133. /https://doi.org/10.1002/da.20625
Saeed, S. A., & Gargano, S. P. (2022). Natural disasters and mental health. International Review of Psychiatry, 34,16–25, doi.org/10.1080/09540261.2022.2037524
Sandelowski, M. (2000). Whatever happened to qualitative description? Research in Nursing & Health, 23(4), 334–340. https://doi.org/10.1002/1098-240X(200008)23:4<334::AID-NUR9>3.0.CO;2-G
Zareiyan, A., Sahebi, A., Nejati-Zarnaqid, B., Mosaed, R., &Ozouni-Davaji, R. (2024). The prevalence of prolonged grief disorder (PGD) after the natural disasters: A systematic review and meta-analysis, Public Health in Practice, 7, doi: 10.1016/j.puhip.2024.100508.
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